新米【令和7年産】無洗米コシヒカリ 20kg (5kg×4) 稲敷市産農家直送｜米こめコメごはんご飯 [1627]

寄附金額: 63,000 円

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事業者名: きうち農産

申込期間: 2026年7月13日まで

賞味期限・消費期限: 出荷日より45日

自治体での管理番号: 26021627

特徴

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新米【令和7年産】無洗米コシヒカリ 20kg (5kg×4) 稲敷市産農家直送｜米こめコメごはんご飯 [1627]

本返礼品は令和7年産米です。

《お米の特徴》
国内生産量第1位のおコメで、全体のおよそ3分の1を占めるおコメがコシヒカリです。
スーパーでも定番のおコメとして品揃えされています。
何といっても独特の粘りと噛むほどに口に広がる甘みと旨みが特徴で、炊きあがりのつやと香りもよく、そのままでもおいしくいただけます。
茨城の「コシヒカリ」は、良食味として「特A」の評価をいただいており、ツヤ、コシ、粘りと三拍子揃った美味しいお米です。茨城県は新潟県に次いでコシヒカリの全国第2位の生産量を誇ります。

《当社の無洗米》
無洗米とは、精米後に白米の表面に残っている肌ヌカを取り除いたお米のことです。
当社では、日本精米工業会の無洗米の品位基準に定められた、濁度40ppm以下となる調製が可能な『乾式無水洗米処理機』を導入しています。
精米後、そのまま無洗米処理機により調製することで、つきたてのお米をそのまま無洗米にしてお届けします。
当社が行う乾式無洗米処理は、精米したおコメの表面を薄く研ぐ(二度づきする)ことで白米を無洗米に仕上げています。

《無洗米のおいしい炊き方》
「乾式無洗米」は洗うと「うまみ層」のでんぷん質が溶け出し、洗い水が多少白濁します。
ゴシゴシ研ぐ必要はありませんが、気になる方は、1～2回さっとすすいでください。
美味しく真っ白に炊き上がります。
水加減は普通のおコメより1割程度増やし、あとはお好みにあわせて量を調節しましょう。
浸漬時間は水温によって異なりますが、30分を目安としてください。

《生産者より》
稲敷市は、利根川がもたらす豊かな水、肥沃な土壌、温暖な気候で、江戸時代から関東有数の米どころとして知られる地域です。
当社では種まきから稲刈りまで全て自分たちの手で行い、おいしいお米づくりに取り組み、安心と安全を皆様にお届けします。
また、お申し込みを受けてから精米し、手早く袋詰めして発送。
いつでも高品質でつきたての新鮮なお米です。

■保存方法
お米は生鮮食品です。
直射日光、高温多湿を避けて冷蔵庫などで密閉した状態で保存し、早めにお召し上がりいただきますようお願いいたします。

【配送について】
発送まで入金確認後、2週間から3週間ほどいただいておりますが、寄付数が集中した場合、それ以上かかる場合がございます。

※沖縄本島および全国の離島エリアにお住まいの方へは、お礼の品の発送はできません。

※年末年始・ゴールデンウィーク期間などの長期休暇中は、お届けまでにお時間がかかる場合がございます。

【きうち農産】

【地場産品基準】
(1) 当該地方団体の区域内において生産されたものであること。

内容量:
■内容：無洗米コシヒカリ

■容量：20kg(5kg×4袋)

■原産地：茨城県稲敷市

稲敷市（いなしきし）のご紹介

茨城県南部に位置する稲敷市は、2005年に稲敷郡江戸崎町、新利根町、東町、桜川村が合併して誕生した。霞ヶ浦や利根川、新利根川など、豊かな水源に恵まれた田園都市だ。江戸～昭和初期にかけて舟運の要所、文化的な交流点として栄えた稲敷市周辺は、今日でも研究学園都市・つくば市と世界との玄関口・成田市の中間に位置するなど、交通の要衝となっている。
室町時代に江戸崎城主であった土岐氏が治めていた頃から昭和の時代に至るまで、新田開発や干拓、防水堤の整備や開発などが盛んに進められた結果、今日では県下でも有数の農業地帯となっており、「江戸崎かぼちゃ」や「浮島れんこん」、強い粘りとふっくらとした食感が特徴の早場米「ミルキークイーン」が特産品として名高い。また、オートバイ用高級ヘルメットの製造企業「SHOEI」の茨城工場があることでも知られている。
市内には、舟運が華やかなりし頃に利根川と横利根川の合流部に建造されたレンガ造りの横利根閘門や、寄棟造りの茅葺き屋根が特徴の平井家住宅、767年創始といわれる大杉神社など、歴史的文化財も多い。豊富な水源を活用したボートや釣りなどのレジャー産業も盛ん。妙岐ノ鼻一帯は県内のみならず国内でも屈指の野鳥撮影スポットとしてカメラマンたちで賑わう。
2023年にゼロカーボンシティ宣言を表明し、施策実現のために地域新電力会社「いなしきエナジー」を民間企業と共同で設立するなど、自治体の脱炭素への取り組みも積極的で（自治体が出資する新電力は県内初）、エネルギーの地産地消、災害時のBCP（事業継続計画）対策なども推進していく。