茨城県稲敷市(いなしきし)

お礼の品コード:GO1893

SHOEIヘルメット「Glamster バサルトグレー」XXL フィッティングチケット付き|フルフェイス バイク ツーリング ショウエイ [0816]

寄附金額
200,000 円

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事業者名
株式会社 SHOEI SALES JAPAN
自治体での管理番号
26020816
特徴
  • 常温
  • 別送
関連カテゴリー

SHOEIヘルメット「Glamster バサルトグレー」XXL フィッティングチケット付き|フルフェイス バイク ツーリング ショウエイ [0816]

ネオクラシックヘルメット

SHOEIが培ってきた技術をクラシカルなデザインに落とし込み、クラシックスタイルと機能性を両立させた新たなネオクラシックフルフェイス。
ダックテイルシェイプや印象的なデザインのロアエアインテークなど、クラシカルなオンロードフルフェイスのスタイルを追求しました。

適合規格:JIS

【フィッティング券のご利用方法】
1 会員サイト「my SHOEI」で、ヘルメットの保証書を登録してください。
2 ご希望のSHOEI Galleryへご来店の予約をしてください。
3 本券とヘルメット、製品保証書をお持ちの上、予約された日にご来店ください。

【ご注意事項】
◇本券はSHOEI Gallery実店舗でのみご利用いただけます。SHOEI Gallery Online Storeや
 他の正規販売店ではご利用できません。
◇SHOEI Galleryご来店の際は、必ずヘルメット・本券・製品保証書をお持ちの上、担当スタッフ
 にお渡しください。本件と製品保証書の両方をお持ちいただけない場合、内装調整を承ること
 はできません。
◇お持ちになったヘルメットがお客様の頭のサイズに合っていない場合、十分に調整できない恐
 れがございます。あらかじめご了承ください。
〇本券の有効期限は、製品保証書に記載された「販売日」より6ヶ月以内にご希望のSHOEI
 Galleryにご来店ください。
〇本券の第三者への譲渡および転売目的でのご利用は固くお断りいたします。
〇盗難や紛失された場合、本券を再発行することはできません。

【配送について】
お届けまで90日ほどいただいておりますが、寄付数が一部製品に集中した場合、それ以上かかる場合がございます。

※沖縄・離島へのお届けはできません。

※年末年始・ゴールデンウィーク・お盆期間などの長期休暇を挟む場合は、お届けまでにお時間がかかる場合がございます。

【株式会社 SHOEI SALES JAPAN】

内容量:
【サイズ】
XXL

※必ずご希望のサイズを選択してください。
※お申込み後のサイズ・カラーの変更はお受けできませんのでご注意ください。

【付属品】
安全マニュアル(保証書)
一般社団法人 日本ヘルメット工業会「ご使用になられる皆様へ」
専用布袋
Glamsterステッカー
CPB-1V 防曇シート
チンカーテンK
シリコンオイル
スペア防曇シート用ピン
いなのすけ×SHOEI ステッカー
パーソナルフィッティングご利用券

※パーソナルフィッティングご利用券をお使いの際に、お申込みされたヘルメットが寄付者様の頭のサイズに合っていない場合、十分に内装を調整できない恐れがございます。あらかじめご了承ください。

稲敷市(いなしきし)のご紹介

茨城県南部に位置する稲敷市は、2005年に稲敷郡江戸崎町、新利根町、東町、桜川村が合併して誕生した。霞ヶ浦や利根川、新利根川など、豊かな水源に恵まれた田園都市だ。江戸~昭和初期にかけて舟運の要所、文化的な交流点として栄えた稲敷市周辺は、今日でも研究学園都市・つくば市と世界との玄関口・成田市の中間に位置するなど、交通の要衝となっている。
室町時代に江戸崎城主であった土岐氏が治めていた頃から昭和の時代に至るまで、新田開発や干拓、防水堤の整備や開発などが盛んに進められた結果、今日では県下でも有数の農業地帯となっており、「江戸崎かぼちゃ」や「浮島れんこん」、強い粘りとふっくらとした食感が特徴の早場米「ミルキークイーン」が特産品として名高い。また、オートバイ用高級ヘルメットの製造企業「SHOEI」の茨城工場があることでも知られている。
市内には、舟運が華やかなりし頃に利根川と横利根川の合流部に建造されたレンガ造りの横利根閘門や、寄棟造りの茅葺き屋根が特徴の平井家住宅、767年創始といわれる大杉神社など、歴史的文化財も多い。豊富な水源を活用したボートや釣りなどのレジャー産業も盛ん。妙岐ノ鼻一帯は県内のみならず国内でも屈指の野鳥撮影スポットとしてカメラマンたちで賑わう。
2023年にゼロカーボンシティ宣言を表明し、施策実現のために地域新電力会社「いなしきエナジー」を民間企業と共同で設立するなど、自治体の脱炭素への取り組みも積極的で(自治体が出資する新電力は県内初)、エネルギーの地産地消、災害時のBCP(事業継続計画)対策なども推進していく。

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